これを読めば理解できる!仮想通貨の基本中のキホン

こんにちは、ブログ管理人のsuzzuです。

 

2009年にビットコインが運用され初めて世界に仮想通貨という概念が生まれ、【仮想通貨の革命がはじまった】なんて話す人もいるようですが、この投稿では、その仮想通貨の投資を考えたり、仮想通貨をこれから学ぼうという人が

これを読めば理解できる!仮想通貨の基本中のキホン

について、まとめていこうと思います。

 

2018年5月中だけの補足説明
本記事で扱う内容は大ボリュームになるので、
5/8から1,2週間かけて追記、改訂していきます。
記述が無い場合は、また見に来てください。

 

そもそも仮想通貨とは?

仮想通貨の定義とは?

まず、仮想通貨とは何か?ですが、仮想通貨の定義について現状は

仮想通貨とは・・・

紙幣や硬貨という実体のないデジタル通貨(デジタルなデータ)

と理解するのが、間違いがないと思います。

 

日本の【資金決済に関する法律】の第2条第5項に仮想通貨について以下のように書かれています。

5 この法律において「仮想通貨」とは、次に掲げるものをいう。
一 物品を購入し、若しくは借り受け、又は役務の提供を受ける場合に、これらの代価の弁済のために不特定の者に対して使用することができ、かつ、不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる財産的価値(電子機器その他の物に電子的方法により記録されているものに限り、本邦通貨及び外国通貨並びに通貨建資産を除く。次号において同じ。)であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの
二 不特定の者を相手方として前号に掲げるものと相互に交換を行うことができる財産的価値であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの

参照先:電子政府の総合窓口e-Gov

 

法律は、素人には読みづらい書き方ですが、ポイントは

仮想通貨は、購入や売却ができる財産的価値

と書かれていることで、2018年5月現在、日本では仮想通貨は財産的価値を有するもので、他に財産的価値を持つ金やプラチナと同じような扱いとされています。

 

また、仮想通貨は金融商品ではないため、金融商品取引法でも規制されていない状況なので、日本では仮想通貨に対する規制はこれから作られていくといった現状

 

現在、仮想通貨の象徴であるビットコインは2009年から運用が開始された新しい存在の為日本の法律が対応したのは2017年4月の改正資金決済法(↑の引用先の法律)仮想通貨にはじめて言及された法律になります。

改正資金決済法が施工されたことで、仮想通貨取引所が金融庁を監督官庁として登録制度になっていて、いまは取引所の管理については、過渡期(かとき)

 

改正資金決済法について

この法律により仮想通貨が日本で正式な決済手段として認められました。

また、仮想通貨の取扱業者は金融庁が監督官庁として管理するようになりました。

 

今後、仮想通貨についてはこれから法整備されていくのだと思います。

おそらく税を徴収できる仕組みや、不正防止など法律で規制されていくのではないかと思われます。

 

また、もう1つ重要なことがあって

仮想通貨は、日本通貨・外国通貨、通貨建資産でない

と定義されていて、実際に国が管理しているいわゆる法定通貨とは別の存在と理解する必要があります。

 

ただ、円ではないので日本通貨ではない仮想通貨ですが、

2018年5月現在、仮想通貨を使った取引について、

元々、仮想通貨が強いとされている国際送金以外に、

仮想通貨の代表格のビットコインでは、

インターネット上や、特定の店舗で決済手段として利用可能

な店舗も少しづつ増えているのが現状です。

 

仮想通貨が今後、今日本で普及している電子マネーであるSUICA(関西ならICOCA)、楽天Edy、IDなどと同様に普及していくかは、今後の展開次第になるかと思います。

特に、ビットコインで店舗支払いが可能という店舗も徐々に増えているようなので、今後、インフラが整備されると仮想通貨払いなんてコトバが浸透していくかもしれませんね。

 

元々は、国際送金に強いとされている仮想通貨ですが、普段の生活に普及するようになるには、仮想通貨の手数料の問題や、送金速度の問題を解決していく必要があるように思います。

 

ただ、国が発行する法定通貨とは異なる

仮想通貨は、21世紀の新しいお金の形

とも言われていますし、今後どう発展していくのか楽しみな存在ですね。

 

仮想通貨と実際の通貨(法定通貨)の違いって何?

では、仮想通貨と実際の通貨(法定通貨)の違いについて考えてみましょう。

 

具体的に仮想通貨の代表格であるビットコインと法定通貨の違いをザックリまとめると、

法定通貨(左)と仮想通貨(右)の違い
管理する中央管理者|国や中央銀行|なし

通貨の実体    |ある    |なし

通貨の使える場所 |主に発行国内|世界中の取扱店舗

通貨の価格変動  |小さい   |大きい

通貨の発行量   |上限なし  |上限あり

といった違いがあります。

 

実際問題、現在、日本では起きたことがありませんが

(仮に)国家が破綻すると、その国の紙幣価値は0になる

という問題がありますので、特に国の財政や国家状態が不安定であればあるほど、価値が0になる可能性がある通貨よりも仮想通貨を持っておきたい、という声が大きくなるのも、ある意味当然といえば当然かもしれませんね。

 

また、これも日本ではそう多くないと思いますが、

セキュリティの高い仮想通貨を利用することで、いわゆるニセ札を使用できなくなる

ために、電子マネーと同様にニセ札が流行している国では重宝される可能性があると思います。

 

仮想通貨と暗号通貨の違いって何?

仮想通貨と暗号通貨の違いについて考えてみます。

 

結論から言ってしまうと実は、日本で言われる

仮想通貨と暗号通貨は、実は同じ内容を表しています。

 

実は、日本で言われている仮想通貨は、英語圏では「Crypto currency」(暗号通貨)という括られています。

なので、英語圏の人に仮想通貨(virtual currency)と言うと「は?」って言われます、きっと笑。

 

なぜ、日本では仮想通貨と言われるかというと、日本国内で2017年4月に施行された「改正資金決済法」の中で「仮想通貨」という名前で定義されたから、という理由になります。

 

暗号通貨というもう1つの理由

仮想通貨の送金情報の通信は「公開鍵暗号方式の暗号」で保護されているため、

暗号で保護された通貨という意味で、暗号通貨と呼ばれています

 

ただ、公開鍵暗号方式の場合秘密鍵の管理が必須になり、この鍵を盗まれたり、紛失しまうと救済方法が存在しないルールになっているので、秘密鍵の管理はとても重要になってきます。

 

余談ですが、世の中には1兆円のビットコインを財布に入れていて、鍵を忘れてしまい、引き出せなくなった方もいるようなので。

シャレになりませんよね。

 

仮想通貨とビットコインの関係は?その違いについて

現在、仮想通貨の代表格であり象徴の存在が「ビットコイン」になります。

 

2009年から運用が開始されたビットコインですが、

仮想通貨の元祖だけあって圧倒的な存在感を放っています。

 

だからこそ、仮想通貨の銘柄の呼び名について、

ビットコイン以外の仮想通貨は、アルトコイン(オルタコイン)

と呼ばれています。

 

ただ、最近はアルトコイン(オルタコイン)も活発になってきていて

2016年末時点でビットコインの取引が仮想通貨市場の90%

だったものの、

2017年末時点ではビットコインの取引が仮想通貨市場全体の50%

になってきていて、かなり将来性のあるアルトコインも生まれている状況です。

2018年末時点では、ビットコインの取引量がどうなるのか、気になりますね。

 

という流れがあるので、以前は

ビットコインは、すべての仮想通貨の基軸通貨であり、他の仮想通貨(アルトコイン)と交換する際にはほとんどの場合はビットコインを介する必要がある

があるという状況でした。

例えば、仮想通貨Aを買う為に0.0003ビットコインで購入する、みたいなことですね。

 

ただ、最近はビットコイン以外の仮想通貨(例えばイーサリアム)を介して新しい仮想通貨を購入するというパターンも出てきていますので、このあたりは今後常に変わってくるのではないかと思われます。

 

仮想通貨と電子マネーってどう違うの?

仮想通貨と電子マネーの違いについて考えてみましょう。

 

具体的に仮想通貨と電子マネーの違いをザックリまとめると、

電子マネー(左)と仮想通貨(右)の違い
管理する中央管理者|管理する企業|なし(敢えていうならP2P)

通貨の単位    |日本だと円 |仮想通貨の単位(ビットコインならBTC)

通貨の使える場所 |主に発行国内|世界中の取扱店舗

通貨の価格    |固定    |変動

支払い速度    |媒体による |選択する支払手段による

通貨の発行量   |上限なし  |上限あり

といった違いがあります。

 

電子マネーと仮想通貨の一番大きな違いは、

管理する主体が企業なのか、主体が存在しない(P2P)なのか

という部分だと思います。

日本で一番使われている電子マネーSUICAだとJR東日本が残高を管理していて、その企業と電子マネーの一利用者が契約して、利用可能ですよね。

 

仮想通貨の代表格のビットコインの場合だと、管理者は存在せず、利用者がビットコインの利用状況をブロックチェーンに送信することによって、取引がされています。

ブロックチェーンの話は、それ単体で少々複雑なので、後述します。

 

仮想通貨の場合、世界的な通貨として利用できるというのはユニークな特徴ですね。

 

仮想通貨の種類は?

仮想通貨の銘柄の種類はどれだけあるの?

2018年5月時点の情報では、毎日後述するアルトコインが誕生している為、

既に仮想通貨の銘柄は3000以上あると言われています。

 

ものすごい数のある仮想通貨の銘柄ですが、

種類が多すぎるために、

別ページでコツコツ更新予定です。

 

また、2018年5月11日時点の情報ですが、

仮想通貨の時価総額のトップ10は以下の順位になっています。

引用元:coinmarketcap

 

時価総額のトップ4は?

1位はビットコインで、2位はイーサリアム、3位がリップル、
そして4位がビットコインからフォークされたビットコインキャッシュ。

 

ちなみに、ビットコインの時価総額は↑の日付で16兆円

実は、2017年12月のビットコインの時価総額最高額は34兆円だった様子。

価格変動幅が凄く大きいですし、

まだまだ、時価総額だとビットコインが圧倒的な1位ですね。

 

蛇足ですが、日本一の企業である

トヨタ自動車の時価総額は、2018年5月11日時点だと24.1兆円

こう考えると、ビットコインの時価総額って凄い高いですね。

 

それだけ市場に期待されているって事なのだと思います。

 

ビットコインとアルトコインの定義について

仮想通貨でよく聞くコトバである

ビットコインとアルトコイン(オルタコインとも言われています)の定義ですが、

時価総額ランキングを見ても圧倒的な1位のビットコインがあまりに人気なので、

ビットコインとアルトコインの定義

ビットコインは、ビットコイン

ビットコイン以外は、アルトコイン(またはオルタコイン)

という風な総称で呼ばれることもあります。

 

ただ、時価総額ランキング上位のコインは、認知度も上がっていますしイーサリアムや、リップル、ライトコイン、NEMなどは、日本のニュースでも耳にすることが増えていますね。

 

また、もう1つ理解しておく必要がある内容があり、

仮想通貨ごとに技術的なベース、特徴が異なる

わけですが、

ビットコインの技術基盤はオープンソース

で同じものを利用可能なので、オルタコインの中には、

オルタコインの技術ベース

ビットコインと同じソースで違う名前で運用されているアルトコインも存在するし、

ベースはビットコインと同じながらも、改良を加えて運用しているアルトコインも存在

という状況になっています。

 

アルトコインの場合はその銘柄の特徴を見ることで、

どんな特徴があるのか、ということがわかります。

 

逆に言うと、その銘柄の特徴をホワイトペーパーで確認しないと、

わからないって話でもあります。

当サイトではアルトコインの一覧ページから、

各アルトコインの説明ページを用意しますので、

そちらのページもご覧いただければと思います。

 

仮想通貨の基本に含まれる内容として・・・
ブロックチェーンの話や、フォークの話、
仮想通貨への疑問もまとめているのですが、
文量が多くなったので別ページでご紹介します。
追って、リンクも↓に乘せます。

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